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◆子孫の健康案じる被爆者脱毛や差別経験が影響
2009/06/06 00:00
被爆者が子や孫の健康に不安を感じる度合いは、脱毛などの急性症状の有無や結婚時などに受けた社会的差別の経験が影響していることが、広島大の川野徳幸助教（平和学）の調査で分かった。広島市で７日開かれる原子爆弾後障害研究会で発表する。川野助教の研究チームは、広島大などが日本原水爆被害者団体協議会（被団協）の協力で２００５年３～４月に全国で実施した被爆者のアンケート結果（３万８０６１人に郵送し３４・７％の１万３２０４人が回答）を解析。子や孫の健康に「不安を感じたことがある」と回答した人の割合を、被爆時やその後の生活状況などに応じて比較した。その結果、急性症状があった人はそうでない人の２・２倍、差別経験のある人はない人の４・５倍と、ほかの要素に比べ突出して高かった。男性より女性、入市被爆者より直接被爆者の方が不安を感じる割合が高く、爆心地の近くで被爆した人ほど高い傾向を示した。川野助教は「被爆特有の体験が心の傷として影を落とし、被爆者本人だけでなく将来の世代への不安に結び付いてることが浮き彫りになった」と話している。
【共同通信】
